「競合」より「協調」― 常識を覆すVC、Alumni Venturesの本質

Alumni Venturesは、従来のベンチャーキャピタルの常識を覆す異色の存在だ。その名の通り、活動の基盤は「卒業生（アルムナイ）」の強固なネットワークにある。通常、VCが年金基金や財団から資金を集めるのとは対照的に、Alumni Venturesは全米トップ大学の卒業生である1万1千名以上の個人富裕層から資金を預かり、スタートアップへと投資する。
このモデルが生み出す強みは、有望な投資案件（ディール）の源泉となるだけでなく、極めて高度な専門家集団としても機能する点だ。量子コンピュータや宇宙開発といった、科学的検証が困難なディープテック領域においても、各分野のトップ研究者である卒業生たちがデューデリジェンスに参画し、投資の精度を極限まで高めている。

彼らの投資戦略もまた、独特である。2014年の設立ながら、2025年には年間400件、つまり「毎日1社以上」に投資するという驚異的なアクティビティを誇る。これは、米国のスタートアップエコシステム全体の縮図をファンド内で再現し、いつ、どこで、どのような破壊的イノベーションが起きても、確実に取り込むための戦略だ。
そして、この戦略の核をなすのが、「リード投資家にはならない」という、極めて戦略的なポリシーである。Alumni Ventures Japan中田氏はこの決断の背景をこう語る。

「年間400件の投資でリードを取れば、400社の社外取締役の席が降ってくる。それは物理的に不可能だ。だが、より本質的な理由がある」

その理由とは、「世界を変える会社に、確実に投資する」という目的を達成するためだ。リード投資家になろうとすれば、Andreessen Horowitz（a16z）やAccelといった世界のトップVCと、有望な投資先のリードの座を巡る争いが生じる。その争いに敗れれば、投資機会そのものを失いかねない。Alumni Venturesが選んだのは、「競合」ではなく「協調」であった。

「どのファンドがリードを取ろうと、我々はこの会社に必ず投資するという枠を確保する」

この戦略によって、彼らは世界のトップVCと極めて良好な関係を築き、a16zとは50件近く、Khosla Venturesとは50件以上、Sequoia Capitalとも30件近く、名だたるディールで共同投資を行ってきた。戦いを避け、協調することで、彼らは最も価値ある投資機会へのアクセスを確実なものにしているのだ。

「1万2000人の応援団」を持つVCとの共闘

この壮大な目標を実現するため、KDDIと東大IPCはリミテッドパートナー（LP）としてAlumni Venturesへ出資し、日本のスタートアップを共同で世界市場へ送り出す戦略的提携を開始した。Alumni Venturesが他と一線を画すのは、そのユニークな成り立ちにある。全米トップ大学の卒業生（アルムナイ）である個人富裕層、約1万2,000人がLPとして名を連ねる、強力なコミュニティを基盤としているのである。

この「アルムナイ」たちは、単なる投資家にとどまらない。有望なスタートアップを紹介する強力なディールフローエンジンとして機能するだけでなく、投資先のデューデリジェンスにおいては専門的知見を提供する「アドバイザー」の役割も担う。そして何より、投資先を成功へと導くための熱狂的な応援団となると、Alumni Venturesの中田氏は述べた。

さらに、Alumni Venturesの役割は、単なる共同投資家にとどまらない。彼らは、有望だがリード投資家がまだいないスタートアップに対し、その会社に最もフィットするリードVCを「連れてくる」という、極めて高度なマッチング機能も担う。驚くべきは、その解像度の高さだ。「このファンドを連れてくる、というレベルではない」と中田氏は言う。

「このファンドの、このパートナーが、この領域に精通しているから、この人を連れてくる」

パートナー個人のレベルまでデータベース化し、最高の布陣を組む。これは、単なるファンド・オブ・ファンズでは決して持ち得ない、自らデューデリジェンスを行い、直接投資するからこその強みである。
このAlumni Venturesが、初のフルスペック海外拠点として選んだのが、東京である。彼らの目標は明確だ。日本のスタートアップに投資するだけでなく、彼らが「米国のトップファンドからドルで資金調達できる」状態にまで引き上げること。これこそが、彼らが定義する真の「Go Global」なのである。

AIはバブルではない、構造転換である

セッションでAlumni Ventures のAki氏が語った米国の現状は衝撃的であった。Aki氏は、AIがもたらす変化を、かつて内燃機関が馬の蹄鉄を不要にした歴史的転換になぞらえた。AIは単にコーディングを高速化するのではない。そもそも「コードを書く必要性」そのものを消滅させようとしているのだ。

Googleでは既に75%以上のコードがAIによって書かれ、世界最大級のLLM開発企業のトップリサーチャーは「自分の仕事は3年から5年でなくなる」と断言しているという。これは、特定のスキルセットが陳腐化し、社会が必要とする能力が根底から覆る「構造転換」に他ならない。
Aki氏は、「AIはバブルか？」という問いに対し、明確に「ノー」と答える。実体のない熱狂が弾けるのがバブルの定義ならば、AIは確実に実体を伴う構造変化を引き起こしているからだ。ただし、「一部の企業が過大評価されているのはイエスだ」とも指摘する。そのシグナルとして、プロダクトがない段階で10億ドル（企業価値にして100億ドル規模）を調達しようとするOpenAI出身者や、シリーズA/Bという早期段階で創業者利益を確定させるセカンダリー投資が急増している過熱感を挙げた。

加熱する市場の中の真の投資機会

では、この加熱する市場で、真の投資機会はどこにあるのか。Aki氏は二つの領域を挙げる。

一つは、「バーティカルAI」である。単なるChatGPTのラッパー（応用ツール）に未来はないという通説に反し、特定の業界の業務フローに深く組み込まれ、規制などによって他社がアクセスできない独自データを保有するツールには、絶大な投資価値があるという。法曹界向けの「Harvey」や、医師向けの「Open Evidence」のように、専門家が使うことで質の高いプロンプトデータが蓄積され、それが参入障壁となるモデルだ。

もう一つは、「周辺産業」である。AIの普及は、電力や半導体といったインフラだけでなく、新たなリスクと需要を生む。特に注目すべきは「サイバーセキュリティ」と「リスキリング（教育）」だ。AIエージェントが企業の機密データにアクセスするようになれば、エージェントをハッキングするリスクは計り知れない。それを防ぐセキュリティツールは必須となる。同時に、必要とされるスキルが劇的に変化する中で、新たな時代に適応するための教育産業もまた、大きな成長領域となる。

「SaaSを買う」から「AIで創る」時代へ

この構造転換は、企業の在り方をも変えつつある。ソフトウェアの生成コストが劇的に低下した結果、これまではSaaS製品を購入していたものを、自社でAIエージェントを使い内製する「創る」時代へとシフトが始まった。営業組織がSalesforceの代わりに自前でCRMを構築するような事例が、既に出始めている。

この変化を象徴するのが、CursorやPerplexity AIといった新世代のスタートアップだ。彼らは、かつては何百人もの従業員が必要だった年間売上1億ドル（ARR 100M）を、わずか数十人、あるいは20人程度で達成してしまう。もはや、従業員数の伸びは、企業の成長を示す指標として機能しなくなった。投資家もまた、新たな価値評価の尺度を模索せざるを得ない状況なのである。
Aki氏はこのセッションのプレゼン資料を、わずか60分で作成したという。AIにプロンプトを考えさせ、そのプロンプトを基にAIにスライドを自動生成させたのだ。「誰もがアイデアを簡単に形にできる時代になった」。この言葉は、単なる生産性向上の話ではない。個人の創造性が、かつてないほど解放された時代の到来を告げている。

KDDIとAlumni Venturesの提携は、この激動の時代に日本が主体的に関与していくための、強力な架け橋となるだろう。Alumni Venturesが持つ米国の最前線へのアクセスと、KDDIが培ってきた事業共創のプラットフォームが融合する時、日本のスタートアップは、世界を驚かせる新たな価値創造の主役となりうる。その未来に向けた挑戦が、今まさに始まろうとしている。